講師:菅野 弘達

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菅野 弘達かんの ひろみち

職業/現職

株式会社ソーシャルメディアマーケティング 代表取締役
流通経済大学 客員講師
豊島区倫理法人会 幹事、広報委員
ソーシャルメディア集客実践会 主宰

生年月日 1957年(昭和32年)
出身地 東京都
出身校(大学)

多摩大学大学院

  • 社会問題
  • IT・先端技術・AI
略歴

1957年(昭和32年)酉年、東京の下町、両国生まれ。
多摩大学大学院 経営情報学研究科 修士課程終了。MBA。
1979年、株式会社富士銀コンピュータサービス(現みずほ銀行関連会社)に入社。
その後、株式会社日本ソフトバンク(当時)孫正義氏が創設、副会長を務めていた社団法人日本パーソナルコンピュータソフトウェア協会に転職、パソコン業界の黎明期から終焉まで、企画、会員拡大部門にて、業界の発展に寄与しながら国内外の人的ネットワークを構築する。

1994年、パーソナルコンピュータの生みの親アラン・ケイ氏を日本に招聘し、パソコン誕生25周年を祝う『パーソナルコンピュータの未来像』を企画総指揮し1,000人の業界関係者を集め、伝説のイベントとして業界史に名を残すと共に、ソーシャルメディア時代の到来を予見する。

翌年、アップルピュータに復帰したスティーブ・ジョブズ氏が新製品iMacの日本発表の際、リハーサルから立会い日本人聴講者の特性などを助言し喜ばれる。それが縁でMacの技術者団体MOSAを創設、初代事務局長に就任。
現在のiPhone、MacBookブームの礎を築く。

2012年、株式会社ソーシャルメディアマーケティングを設立、「日本の集客構造を変える」を理念として、パートナー企業と共に“ソーシャルメディア集客実践会”を主宰。
約2年間、毎月勉強会、グループワークを実施、成果の上がる投稿、写真などについて業種・業態別にデータベース化し“集客・売上向上のSNS投稿必勝パターン”を構築する。
その必勝パターンを用いて4年間で述べ380社のFacebookページ制作、運営に携わり、半年で売上2割アップをはじめ、地域、業界トップ企業となったクライアントは数十社にも達する、日本では数少ないSNSマーケティングの専門家。

業界団体、商工会議所、法人会、企業、大学での講演、講義活動も積極的に行っている。

<専門分野>
1.ソーシャルメディア(Facebook、Instagram、LINE@等)を使った集客、売上向上、採用のコンサルティング
2.スマートフォン専用アプリを使った集客、売上向上のコンサルティング
3.ソーシャルメディアを使った、企業の広報、PRの戦略立案、運用アドバイス、社員研修
4.オウンドメディアを用いた、コンテンツマーケティングの立案、制作、運用
5.上記をテーマとしたセミナー、研修等での講演 

講演テーマ スマホ 7000万人、インバウンド 4000万人時代のスマホ・アプリビジネス活用法

対象:スマホ、アプリのビジネスでの効果的活用法を知らない商店主、経営者など

ねらい:
1 . スマホユーザーが7,000万人を超え、男女問わず多くの消費者は、スマホ、アプリを実用的に使っています。そのスマホへの情報の流し方、手法の解説。
2 . 2020年、東京オリンピックで訪日する外国人観光客のスマホへの情報の届け方。
3 . 政府が進めるキャッシュレス決済でのスマホ、アプリの活用法を解説する。

講演テーマ リスクマネジメントとネットリテラシー

対象:ネット、SNS関連のリスクマネジメントを行う専門部署、担当者がいない企業、小売、サービス業者等

ねらい:
1.高度化、複雑化しているリスクマネジメントとネットリテラシーの基本を押さえることができる。
2.ブログやSNSでの炎上、バイトテロが起こる原因と対応策を知ることができる。
3.会社、小売、サービス業者として、最低限の押さえておくべき、ネットリテラシーの基本ついて知ることができる。

講演テーマ キャッシュレス決済 ~今後の動向と導入のポイント

対象:キャッシュレス決済導入検討中の小売・サービス業者等

ねらい:
1. 現金以外の決済手段全般を指すキャッシュレス化が今後どのように進んでいくかを押さえることができる。
2. キャッシュレス支払い手段の種類、それぞれのメリット、デメリットを理解することができる。
3. 自社がキャッシュレス化対応にどう取り組むべきか、考える機会を得ることができる。

著書・出版物
論文/ 記事/ 雑誌

『美容の経営PLAN』(女性モード社、2014年12月号、2017年10月号)
『torim』(インターズー、2018年2月号)
『観光マーケティング実務責任者養成講座テキスト』(日本地域広告会社協会、2017年10月)


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がん治療と仕事の両立
講演テーマ
  • 政治国際問題
  • 経済・金融問題
  • 地域 活性化
  • 社会問題
  • 経営実勢・経営全般
  • 健康・ 食生活
  • スポーツ
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