講演会・セミナー・社員研修などの講演依頼、講師派遣なら株式会社日本綜合経営協会

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日本綜合経営協会

菅野 弘達

菅野 弘達 かんの ひろみち

職業/現職

株式会社ソーシャルメディアマーケティング 代表取締役
流通経済大学 客員講師
豊島区倫理法人会 幹事、広報委員
ソーシャルメディア集客実践会 主宰
V-Spirits経営戦略研究所株式会社 社外取締役

生年月日 1957年(昭和32年)
出身地 東京都
出身校(大学)

多摩大学大学院

  • AI(人工知能)・IoT・ICT・先端技術
  • マーケティング
  • リスクマネジメント・人事・労務・法

略歴

1957年(昭和32年)酉年、東京の下町、両国生まれ。
多摩大学大学院 経営情報学研究科 修士課程終了。MBA。
1979年、株式会社富士銀コンピュータサービス(現みずほ銀行関連会社)に入社。
その後、株式会社日本ソフトバンク(当時)孫正義氏が創設、副会長を務めていた社団法人日本パーソナルコンピュータソフトウェア協会に転職、パソコン業界の黎明期から終焉まで、企画、会員拡大部門にて、業界の発展に寄与しながら国内外の人的ネットワークを構築する。

1994年、パーソナルコンピュータの生みの親アラン・ケイ氏を日本に招聘し、パソコン誕生25周年を祝う『パーソナルコンピュータの未来像』を企画総指揮し1,000人の業界関係者を集め、伝説のイベントとして業界史に名を残すと共に、ソーシャルメディア時代の到来を予見する。

翌年、アップルピュータに復帰したスティーブ・ジョブズ氏が新製品iMacの日本発表の際、リハーサルから立会い日本人聴講者の特性などを助言し喜ばれる。それが縁でMacの技術者団体MOSAを創設、初代事務局長に就任。
現在のiPhone、MacBookブームの礎を築く。

2012年、株式会社ソーシャルメディアマーケティングを設立、「日本の集客構造を変える」を理念として、パートナー企業と共に“ソーシャルメディア集客実践会”を主宰。
約2年間、毎月勉強会、グループワークを実施、成果の上がる投稿、写真などについて業種・業態別にデータベース化し“集客・売上向上のSNS投稿必勝パターン”を構築する。
その必勝パターンを用いて4年間で述べ380社のFacebookページ制作、運営に携わり、半年で売上2割アップをはじめ、地域、業界トップ企業となったクライアントは数十社にも達する、日本では数少ないSNSマーケティングの専門家。
2020年1月、V-Spirits経営戦略研究所株式会社 社外取締役就任。

業界団体、商工会議所、法人会、企業、大学での講演、講義活動も積極的に行っている。

<専門分野>
1.ソーシャルメディア(Facebook、Instagram、LINE@等)を使った集客、売上向上、採用のコンサルティング
2.スマートフォン専用アプリを使った集客、売上向上のコンサルティング
3.ソーシャルメディアを使った、企業の広報、PRの戦略立案、運用アドバイス、社員研修
4.オウンドメディアを用いた、コンテンツマーケティングの立案、制作、運用
5.上記をテーマとしたセミナー、研修等での講演 

企画担当者からのオススメポイント

オンライン講演可能です。

講演テーマ

講演テーマ アフターコロナの集客、売上回復戦略
        ​~SNSやスマホアプリを使って、顧客をファン化する!~

講演テーマ <オンライン講演用テーマ>
       コロナ禍、非対面時代の営業、販促、採用を動画化して生産性を上げる新たな仕組み

対象:コロナ禍で、対面でできなくなった営業、販促、採用で困っている経営者等

ねらい:
コロナ禍によって、これまで対面でできていた、営業、販促、採用が、全くできなくなってしまいました。これらを各種動画、オンラインシステムを有効活用することによって、コロナ前より、コスト削減、人材の有効活用ができ生産性を上げることができます 。この新たな仕組みの構築の仕方と、動画、オンライン化の壁をいかに乗り越えるかについて解説します 。

講演テーマ リスクマネジメントとネットリテラシー

対象:ネット、SNS関連のリスクマネジメントを行う専門部署、担当者がいない企業、小売、サービス業者等

ねらい:
1.高度化、複雑化しているリスクマネジメントとネットリテラシーの基本を押さえることができる。
2.ブログやSNSでの炎上、バイトテロが起こる原因と対応策を知ることができる。
3.会社、小売、サービス業者として、最低限の押さえておくべき、ネットリテラシーの基本ついて知ることができる。

著書・出版物
論文/ 記事/ 雑誌
  • 『美容の経営PLAN』(女性モード社、2014年12月号、2017年10月号)
    『torim』(インターズー、2018年2月号)
    『観光マーケティング実務責任者養成講座テキスト』(日本地域広告会社協会、2017年10月)

お問い合わせ・ご相談は

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[定休]水土日祝※時短中
03-5386-3341

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主催者の開催目的に合わせた最適なご提案から、手続き運営サポートまで。業歴45年、経験豊かな当社スタッフにトータルでおまかせください。

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