1992年、東京大学卒業。
東京大学法学部卒業後、株式会社富士総合研究所を経て2003年、株式会社富士通総研、2009年株式会社東レ経営研究所に入社。

2026年からは、大阪大学で特任学術政策研究員、岐阜県の労働雇用政策顧問等を務める。
これまでに海外10数ヵ国を含む、ワークライフバランス・ダイバーシティ先進企業、国内800社、海外150社を訪問ヒアリングし、4,000社の財務データを分析。
また、コンサルタント、アドバイザーとして、実際にワークライフバランスやダイバーシティに取り組む企業の取組推進をサポート。
その結果、「ワークライフバランス・ダイバーシティは企業にとって単なるコストではない。むしろ中長期的に返ってくる。ハイリターン投資であり、グローバル経営上の戦略として取組むか否かで大きく企業の明暗を分ける」と確信している。

プライベートでは、2児を共働きの妻とともに育てており、2回の育児休業を取得。
16年前から、研究部長の要職を務める傍ら、約10年間、認知症、統合失調を患っている父の介護（要介護1）に奮闘しており、介護は介互と実感。
23年前から、週末に地元の公園で『子ども会』活動を継続し、約2,000人の子どもたちと出会う。

内閣府少子化社会対策大綱を踏まえた結婚・子育て支援の推進に関する検討会 座長代理を務める。
市民の三面性＝職業人、家庭人、地域人が座右の銘。