講師:パク・スックチャ

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パク・スックチャぱく すっくちゃ

職業/現職
アパショナータ,Inc. 代表&コンサルタント
肩書き/役職
Forbes Japanオフィシャルコラムニスト
「ダイバーシティ&ワーク・ライフ・バランス推進フォーラム」研究協力委員
「ダイバーシティ経営企業100選」サポーター
出身校(大学)
米国ペンシルバニア大学
米国シカゴ大学
  • 人事・労務
略歴

日本生まれ、韓国籍。
米国ペンシルバニア大学経済学部BA(学士)、シカゴ大学MBA(経営学修士)取得。
米国と日本で米国系企業に勤務後、日本に戻り米国系運輸企業に入社。同社にて日本・香港・シンガポール・中国など、太平洋地区での人事、スペシャリストおよび管理職研修企画・実施を手がける。
2000年に退社し、日本で最初にワーク・ライフ・バランスを推進するコンサルタントとして独立。
同時に米国とアジアに精通したグローバルな経験を活かし、グローバル化と複雑化する多様性への適切な対応に向けダイバーシティの専門家として、多様な人材マネジメントと受容的環境構築(インクルージョン)への意識・風土改革及び教育研修に携わる。

近年では「無意識の偏見/アンコンシャスバイアス」を日本で広めるべく、執筆、講演等の普及活動及び、組織での意識改革と行動変革に力を注ぐ。
企業にメリットをもたらす手法で進める在宅勤務導入コンサルティングで成功実績を出し、企業での在宅勤務(テレワーク)も専門とする。

Forbes Japanオフィシャルコラムニスト
東洋大学国際学部ニューエリート育成アドバイザリーボード委員 (2015年~2016年)
一般社団法人企業研究会「ダイバーシティ&ワーク・ライフ・バランス推進フォーラム」研究協力委員
経済産業省「ダイバーシティ経営企業100選」サポーター
経済産業省「企業活力とダイバーシティ推進に関する研究会」委員 (2012年)
公益財団法人日本生産性本部「次世代のための民間運動~ワーク・ライフ・バランス推進会議~」推進委員(2012年~2015年)
厚生労働省主催「仕事と生活の調和推進モデル事業」委員

<専門分野>
ダイバーシティ(多様性)、ワーク・ライフ・バランス、テレワーク(在宅勤務)
 

受賞暦

第1回「ワーク・ライフ・バランス大賞」貢献活動分野【特別賞】受賞

講演テーマ 経営戦略としてのダイバーシティの本質を学ぶ

加速度的に変化する世界経済と社会。日本国内の労働人口構成、消費者の嗜好や価値観の外的変化のみならず、職場でも従業員の性別、年齢、雇用形態や労働観などが大きく多様化しています。それら変化への効果的な対応として、企業はダイバーシティを経営戦略に掲げ、積極的な取り組みを推進しています。  
ダイバーシティの目的は、さまざまな「違い」を認め受け入れ、従業員の多様な知識、経験、視点や能力を最大限活用し、企業競争力を高めること。そのためには多様性を尊重する職場環境を促進してチームワークを高め、全従業員が平等に組織に参画し、企業の成長へ貢献できるようにすることが重要です。
講演では、ダイバーシティの本質とビジネスの関係性への理解を深め、多様な人たちとの効果的な関わることの重要性への意識を高めます。

講演テーマ 激変時代の働き方改革と付加価値向上へ向けて

講演では、まずは自身のワークライフバランスの現状把握を行うことにより「付加価値向上」への必要性を高めます。
そして、現在の働き方の弊害を、テクノロジーや人工知能(AI)の進展と経済的視点より認識を深め、変化し続けるビジネス・社会環境および縮小経済への適切な対応としての「働き方の変革」と「自己変革」の重要性を認識を促進します。※「無意識の偏見(アンコンシャスバイアス)を乗り越えるために」は、「ダイバーシティを妨げる無意識の偏見(アンコンシャスバイアス)とは」を行った後の中級編となります。

講演テーマ ダイバーシティを妨げる無意識の偏見(アンコンシャスバイアス)とは

近年、多くの調査結果により、無意識の偏見(アンコンシャス・バイアス)がダイバーシティの推進に影響を与えていることが表れ、その対応のニーズが高まってきています。ダイバーシティ推進を前進させるためには、さまざまな場面でもたらされる無意識の偏見(アンコンシャス・バイアス)の影響を削減することが不可欠で、特に日本では現在活かしきれていない女性の活躍推進は待ったなしです。
講演では、意識の偏見とは何か、なぜ関心が高まっているのか、そして組織と個人にどのような影響を及ぼすのか、への理解を深めていきます。

著書・出版物
著書・出版物

『アジアで稼ぐ「アジア人材」になれ!』(朝日新聞出版)

『会社人間が会社をつぶす ワーク・ライフ・バランスの提案』(朝日選書)

『CSR「働きがい」を束ねる経営』共著、日経CSRプロジェクト編(日本経済新聞社)


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