講師:島田 晴雄

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島田 晴雄しまだ はるお

職業/現職
慶應義塾大学 名誉教授
肩書き/役職
日本フィルハーモニー交響楽団 会長・理事
対日投資有識者会議 座長
公益財団法人日本生産性本部 幹事
出身校(大学)
慶應義塾大学大学院
ウィスコンシン大学(アメリカ合衆国)
  • 経済・金融問題
略歴

1943年2月21 東京都生まれ。

<学歴>
1958年3月 慶應義塾普通部 卒業
1961年3月 慶應義塾高等学校 卒業
1965年3月 慶應義塾大学経済学部 卒業
1967年3月 慶應義塾大学大学院経済学研究科 修士課程修了
1970年3月 慶應義塾大学大学院経済学研究科 博士課程修了
1974年1月 ウィスコンシン大学 博士課程修了

<留学>
1969年9月~1970年8月 コーネル大学(アメリカ合衆国)
1970年9月~1974年3月 ウィスコンシン大学(アメリカ合衆国)

<学位>
1967年3月 修士(経済学)慶應義塾大学経済学研究科
1974年6月 Ph.D(博士)(労使関係学)アメリカ合衆国ウィスコンシン大学

<職歴>
1967年4月~1975年3月 慶應義塾大学経済学部 助手
1975年4月~1982年3月 慶應義塾大学経済学部 助教授
1975年9月~1976年3月 早稲田大学国際センター 非常勤講師
1978年5月~1982年3月 経済企画庁経済研究所 客員主任研究官
1982年4月~2007年3月 慶應義塾大学経済学部 教授
1986年3月~1986年12月 マサチューセッツ工科大学(アメリカ合衆国)訪問教授
1987年1月~1987年3月 ESSEC(経済経営グランゼコール)(フランス)交換教授
2000年6月~2003年3月 東京大学先端科学技術研究センター 客員教授
2004年4月~2008年3月 株式会社富士通総研 経済研究所 理事長
2007年4月~ 慶應義塾大学 名誉教授
2007年4月~2016年9月 千葉商科大学 学長
2009年7月~2014年6月 日本フィルハーモニー交響楽団 理事長
2014年7月~ 日本フィルハーモニー交響楽団 会長・理事

<役職>
政府税制調査会 委員、特別委員 (1993年4月~2006年10月)
財政制度等審議会 委員、臨時委員 (1995年11月~2010年1月)
産業構造審議会 委員 (1994年11月~2001年3月)
対日投資会議専門部会 部会長 (1994年6月~2007年末)
対日投資有識者会議 座長 (2008年1月~)
政府行政改革推進本部 規制緩和検討委員会委員 (1994年~1995年)
経済審議会 専門委員 (1983年~2000年)
財団法人日本生産性本部 理事 (1999年6月~2010年3月)
公益財団法人日本生産性本部 幹事 (2010年3月~)
男女共同参画会議(内閣府)専門委員 (2001年)
経済財政諮問会議(内閣府)専門委員 (2001年)
内閣府特命顧問 (2001年9月~2006年9月)
観光立国推進戦略会議 委員 (2004年5月~2009年11月)
消費者行政推進会議 委員 (2008年2月~2009年8月末)

アピールポイント
今、日本で最も活躍している気鋭のエコノミストの一人。
労働経済学が専門だが、経済政策、日本経済、国際経営、国際関係論など幅広い分野で仕事をしている。

講演テーマ 世界経済の激動と日本の将来
         −生活立国のすすめ−

著書・出版物
著書・出版物

『盛衰 日本経済再生の要件』(東洋経済新報社 2012年)

『岐路 3.11と日本の再生』(NTT出版 2011年)

『日本の壊れる音がする 今なら、まだ間に合う!』(朝日新聞出版 2010年)
『これがMBOだ!』共著(かんき出版 2007年)
『雇用改革 「雇用の質」を改善せよ』共著(東洋経済新報社 2007年)
『少子化克服への最終処方箋』共著(ダイヤモンド社 2007年)
『成功する!「地方発ビジネス」の進め方』共著(かんき出版 2006年)
『日本を元気にする 健康サービス産業』共著(東洋経済新報社 2004年)
『「雇用を創る」構造改革』(日本経済新聞社 2004年)
『めしのタネ発見地図 ビシネスチャンスが変わった』(かんき出版 2004年)
『住宅市場改革』共著(東洋経済新報社 2003年)
『痛みの先に何があるのか』共著(東洋経済新報社 2002年)
『明るい構造改革』(日本経済新聞社 2001年)
『日本経済 勝利の方程式』(講談社 2001年)
『新生日本のシナリオ』共著(経済界 2000年)
『高齢・少子化社会の家族と経済』共著(NTT出版 2000年)
『「生活直結産業」が日本を救う』(NTT出版 1999年)
『行政評価』(東洋経済新報社 1999年)
『産業創出の地域構想』(東洋経済新報社 1999年)
『マーケット・パワー 日本経済再生の鍵』(PHP研究所 1999年)
『法人課税改革』(東洋経済新報社 1998年)
『日本再浮上の構想』(東洋経済新報社 1997年)
『労働市場改革 管理の時代から選択の時代へ』(東洋経済新報社 1997年)
『日本産業二十一世紀への新戦略 市場価値創造の経営とは何か』(PHP研究所 1996年)
『ジャパンクライシス 人を忘れた日本は沈む』(講談社 1995年)
『安全と安心の経済学』共著(岩波書店 1995年)
『日本改革論 新産業・雇用創出計画』(PHP研究所 1995年)
『日本の雇用 21世紀への再設計』(筑摩書房 1994年)
『外国人労働者問題の解決策』(東洋経済新報社 1993年)
『日本経済の論点 世界大激動のあとに何が始まるのか』(PHP研究所 1993年)
『開花するフィランソロピー』(TBSブリタニカ 1993年)
『仕事と暮らしの経済学』(岩波書店 1992年)
『責任ある平和主義を考える』共著(PHP研究所 1991年)
『国際経営と異文化コミュニケーション』共著(東洋経済新報社 1991年)
『日本経済:矛盾と再生』(筑摩書房 1991年)
『日本企業・次なる変革』(PHP研究所 1991年)
『日本経済入門セミナー』共著(日本実業出版社 1991年)
『仕事とくらしの経済学』(放送大学教育振興 1990年)
『ヒューマンウェアの経済学 アメリカの中の日本企業』(岩波書店 1988年)*サントリー学芸賞受賞
『労働組合の活路』共訳(日本生産性本部 1987年)
『労働経済学 (モダン・エコノミックス 8)』(岩波書店 1986年)
『フリーランチはもう食えない』(日本評論社 1984年)
『労働市場機構の研究』共著(経済企画庁経済研究所 1981年)
『労働経済学のフロンティア』(総合労働研究所 1977年)
その他、著書、論文多数


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